胎動するナノテクノロジー産業革命

  NEDO展示ブース  

 去る2月26日から三日間にわたり、ナノテクノロジー(ナノテク)に関する展示会を併設した国際会議<nanotech2003 + Future>が幕張メッセで開催されたが、海外25ヶ国からも含め、約2万5千人もの研究者、企業人、起業家、政府関係者等が参加し、まさにナノテクに関する世界最大規模のイベントとして大いに賑わった。また、大会の締めくくりとして、社会と経済の発展に向けてナノテクが重要な役割を果たすこと、ナノテクに関する活動の国際的な協調が必要なこと等を参加者全員で確認し、今後の産学官の連携や国際的な協力関係を一層強化することで認識が一致した。
 

ノーベル賞受賞者田中耕一氏

←)特別講演のノーベル賞受賞者田中耕一氏。日本で初めて「技術者」がノーベル賞を受賞したこと、授賞されたのは一人だが、多くの人の寄与があったこと、そして日本では技術者が自己の成果を過小評価しがちなことなどを語る。

→)ノーベル賞受賞者ストゥーマー教授。「3つのLが重要です。すなわち、LOVE IT!(自己の研究を愛すべし。)LINK IT!(他者・他分野とのつながりを積極的に持つべし。)LEAVE IT!(適切な時期に、慣れ親しんだ研究テーマ・環境を離れて、新たな挑戦をすべし。)そして、さらにもうひとつ付け加えるならば、DON'T TRUST THE DOGMA!ということです。」

ノーベル賞受賞者ストゥーマー教授

大会総括を採択した最終日

←)最終日に大会総括を採択後、日米欧 (NEDO, NSF, EU)の代表者が壇上で固い握手。


 そもそもナノテクとは、ナノサイズすなわち原子・分子レベルの大きさの超微細の世界で、物質を操作・制御し、ナノサイズ特有の物質特性等を利用して全く新しい機能や優れた特性を引き出す技術であり、従来の限界を超えて新たな産業技術のパラダイムシフトを引き起こす可能性を秘めた戦略的技術分野である。そしてその成果は、素材産業、機械産業、バイオ産業、エネルギー・環境産業等の多くの基幹産業において、新たな産業革命を引き起こしうる技術として大きな期待が寄せられている。現在、ナノテクへの取り組みは大きなうねりとなって、産学官を問わず、多くの研究者・技術者によって基礎研究から実用化に近い段階まで広範に実施されている。一部ではナノテク製品として登場しつつあるが、今後も将来にわたって間断なくナノテク成果の事業化・産業化が進展するものと思われる。まさにナノテク産業革命の胎動といえよう。

 政府の総合科学技術会議は、ナノテク分野を情報通信技術、バイオ技術、環境技術と並ぶ重点4分野の一つとして、R&D資源を重点的に投資すべきとしている。また、日本経団連も「ナノテクが創る新産業 n-Plan2002」というレポートを発表し、経済界としても一丸となってナノテクの産業化を加速する取り組みが必要であると訴えている。一方、海外に目を転じても、米国では国家戦略プロジェクトNNI (National Nanotechnology Initiative) を作成し、ナノテクを政府主導で推進中。また欧州では、欧州委員会がフレームワークプログラムの中でナノテクの重要性を謳い上げ欧州各国と連携してナノテクの取り組みを強化している。さらにはアジア各国でも、半導体やバイオ、機械部品等の開発にナノテクが必須との認識の下にナノテクへの関心が非常に高い。

 我が国のナノテクに研究開発・技術開発は世界的に見ても最先端のものが多く、NEDOの展示ブースにおいては、NEDOが主導するナノテクプロジェクトによる技術開発成果の中で世界で最高水準のものが「国際展示会ハイライト集-世界に冠たるナノテク日本-」として紹介され、今後の企業発展のキーテクノロジーとして参加者の注目を集めた。民間企業ブースにおいてはナノテク関連の製品の展示がなされ、いろいろな商談が大いに進んだようで、例えば東北のある研削加工の中小企業主の方からは、イベント後引合いの連絡が相次ぎ、そのうち2件はもう既に受注が決まり、目下工場の生産ラインで動いています、とのうれしいメールをいただいた。また、イベント後のNHKのニュース特集の中で、ある銀行の無担保融資制度をつくり、その対象となる優良な企業を探す場として今回のナノテク会場を歩き回り、お目当ての企業の方と取引の話を進めている様子が紹介されていた。  


[ 世界最先端のNEDOナノテク研究成果の例 ]

<夢の超高純度クロム基合金>

<ダイヤモンド尖鋭ナノエミッター>
 

<自己組織化ナノポーラスSiO2微粒子>
 

 繰り返しになるが、今回のナノテクイベント nanotech2003 + Future の盛況に見られるように、これからの新たな技術革新の担い手としてのナノテクへの期待が非常に大きい。幸いなことにこの分野は我が国が強みを有しており、我が国産業再生の有力な切り札となるはずである。産学官が連携を強化し、果敢にナノテク産業革命にチャレンジすることが急務である。

(平成15年2月)